このページを見ているということは、あなたは米国株投資で資産を築くため、積極的に学ばれている方だと思います。
過去30年で米国株の主要指数のS&P500は967%も上昇しているのに対し、日本株の主要指数である日経平均株価は、27%ほどしか上昇していません。100万円投資していたら、一方は1067万円にまで増えているのに、一方は127万円にしかなっていないのです。
こうした状況からも、あなたが米国株投資を資産形成に取り入れられていることは、素晴らしい選択だと思います。
しかし、ただ投資して持ち続けるだけで資産が何倍にもなった米国株とはいえ、全員が資産を増やしているわけではありません。
こちらはアメリカの資産運用会社RBAがまとめた、各アセットクラス(資産の分類)ごとの平均リターンです。20年という長期にわたる平均リターンを調べた結果、残念な事実が明らかになりました。
右側の小さな赤い部分が「Average Investor（平均的な投資家）」つまり私たちのように、米国株で資産を増やそうとする人たちです。
平均的な投資家のリターンはわずか2％ほどしかありません。一方、同じ期間のS&P500の平均リターンは5.4%です。何も考えずS&P500に投資した人は100万円が約286万円になっていたのに、自分で銘柄を選び、考えて投資した人は約148万円にしかならないのです。
それでも増えているならまだいいじゃないかと思うかもしれませんね。しかし、2％というのは、元本が保証されている「無リスク資産」の債券より低いリターンなのです。(画像の「3-Month T-Bell」が債券で年平均リターンは2％弱です)
せっかくリスクを取って投資しているのに、無リスク資産に負けてしまっては意味がありません。インフレ(物価上昇)にも負けているので、実質的には貧しくなっています。
もちろんここ2、3年は株式市場の調子が良かったので、もっとリターンを得た人も多いと思います。でもあなたは2019年に+31.09%、2020年に+17.28%、2021年に+30.52%も資産を増やすことができましたか？これはS&P500のリターンです。
2021年に日本の投資家に対して行われたアンケート調査によると、31%以上のリターンを出した、つまりS&P500を超えた投資家は2割程度でした。（もし安定してS&P500を超え続けているのであれば、続きを読む必要はありません）
なぜ多くの投資家は、ただS&P500に投資して持ち続けるだけ。この簡単な投資方法を下回ってしまうのでしょうか？
もちろんそれもあるでしょうが、Weiss Ratingsの格付けを手に入れたあなたなら心配しなくていいと思います。Weiss Ratingsが過去に最高ランク認定した銘柄の多くはS&P500より大きく成長し、数年で何倍にもなった銘柄がいくつもあるからです。
でも、平均的な投資家がS&P500に負けてしまうのは、銘柄選びが悪いからだけではありません。
その原因は「投資家が犯す3つの間違い」を犯してしまっているからだと考えられます。そして、この3つの間違いは投資を初めたての人より、ある程度経験がある方の方が犯しやすいと考えています。
もしあなたが、すでに投資経験があり、積極的に勉強し、情報収集されているなら、この3つの間違いには注意してください（特に、あなたが50歳以上なら「若年層の特権」と呼ばれる間違いは絶対に犯さないでください）。
先ほど紹介した各アセットクラスのリターンをまとめたアメリカの資産運用会社RBAが、なぜ平均的な投資家のリターンがこれほど低いのか、その理由を説明してくれています。
そう、平均的な投資家は「高い時に買い、安い時に売る」という、リターンを得るのとは逆の行動をしてしまっているのです。
その理由は、やはりニュースでしょう。株式市場が好調で、株価がどんどん上がっていく時には多くのメディア、投資家が「今この株がすごい！」「今投資すべきだ！」と言います。そして、株価が下落し始めると「株式市場はもう終わりだ」「今すぐ売るべきだ」という意見が飛び交います。
そうした情報を元に投資判断を行う平均的な投資家は、結果として「高い時に買い、安い時に売る」ということになってしまうのです。
Weiss Ratingsは株価が上がっているという理由だけで高く評価することはありません。過去の株価は、評価に使う6つの要素の1つでしかないからです。そのためWeiss Ratingsは過去のリターンがマイナスでも、事業の成長性など他の要素が良ければ高く評価します。
これが、2014年3月20日にエヌビディアを「最高ランク」と認定した理由です。それまでエヌビディアは市場平均を下回る低迷した銘柄でした。投資銀行のニーダムやモルガン・スタンレーは、エヌビディアを「格下げ」していたほどです。
しかしWeiss Ratingsは低迷した株価ではなく、事業の成長性を評価したため、最高ランクに認定しました。それから現在までにエヌビディアの株価は70倍以上に上昇。莫大なリターンを生んだ銘柄になりました。
投資タイミングで失敗するなら、長期で持ち続ければいい(バイ・アンド・ホールド)と思ったかもしれません。確かに、ニュースに振り回されて売買するよりははるかにいいでしょう。しかし、バイ・アンド・ホールドすれば市場平均を超えられると思うのは危険です。
こちらは"ある銘柄"の2000年から2017年ごろの株価チャートです。ほとんど横ばいですね。それどころか2000年に投資していたら17年間も損失が続いていました。
あなたならこの銘柄にバイ・アンド・ホールドするのが正解だと思いますか？そんなわけないですよね。いくら長期で考えるとはいえ、17年間もマイナスが続くならしない方が良かったと思うでしょう。
ちなみに17年間も低迷し、おそらく誰も投資したいとは思わないこの銘柄の正体は、、、マイクロソフトです。
先ほどの株価チャートの期間を2022年まで広げるとこうなります。素晴らしいリターンをあげていますね。実際、10年前、20年前にマイクロソフトに投資していたら、、と後悔している投資家は多いでしょう。
しかし、マイクロソフトほどの優良企業でさえ株価が17年間も低迷していた時間があるのです。
「30年後に資産が増えていたらいい」と割り切れるなら問題ありませんが、17年間も損失を抱えて平気な人はいないと思います。それに、今や時価総額世界1、2位を争うマイクロソフトでさえ、この状態です。株価が何十年も低迷し続ける銘柄、そのまま消えていった銘柄も少なくないでしょう…
バイ・アンド・ホールドは徹底的に分析し、厳選に厳選を重ね「長期的に強い銘柄」を見つけ出し、数十年単位の長期投資を前提に行うものです。あなたが手に入れた「最高ランク米国株25銘柄」には、数十年後もリターンを生み続けるものがあるかもしれません。しかし、バイ・アンド・ホールドは一般に言われるほど簡単な投資戦略ではないのです。
さらにもう一つ、大きな間違いがあります。それは、、、
資産形成の方法は現金と株式だけでなく、債券やコモディティ(金や銀)など、さまざまな種類があります。あなたはどんな金融資産を持っていますか？もし、株式だけで資産形成を行なっているなら注意してください。
資産運用会社の三井住友DSアセットマネジメントは、株式に偏った投資は「若年層の特権」としており、S&P500のような市場全体への投資でも、10年以上損失になる可能性があるとしています。
また、名著「株式投資の未来」を執筆した金融学の権威シーゲル博士は「若い人は100％株式に配分し、よく分散すればよい」と言い、さらに「高齢者にとって債券には意味がある。株式は理論的にはゼロまで失いうるからだ」と言います。
さらに、世界一の投資家と呼ばれるウォーレン・バフェットは、有名な妻への遺言で「90%をS&P500のインデックスファンドに、10%を米国の短期国債に投資しなさい」と言っています。
そして、「現代ポートフォリオ理論」を生み出し、ノーベル賞を受賞した経済学者マーコウィッツ教授は、自身の資産形成について聞かれた時「債券と株式に半分づつ投資している」と答えました。
なぜ彼らが債券への投資を薦め、また自分でも行なっているのか？その理由は単純で、先ほど見せたマイクロソフトの例のように、株式は10年以上も停滞、場合によってはゼロになってしまう可能性があるからです。
確かに、しっかりと分散して長期で投資すれば、株式100％でもいいでしょう。しかし、シーゲル博士がいうように「投資期間が何十年もある若い人」というのが大前提です。
ITバブル崩壊後、株式市場は約7年も停滞し続けました。そして、ようやく回復したと思ったらリーマンショックが訪れ、合計13年も停滞しました。
想像してみてください。もし今から13年間、株式市場が低迷したら、あなたの老後計画にどんな影響がありますか？株式100%の資産形成は、この質問に「10年、20年と低迷しようが関係ない」といえるまさに「若年層の特権」なのです。
債券には、株式市場に対するリスクヘッジの役割があります。
これはリーマンショックが本格化した2007年10月から2009年3月のS&P500と米国債券の比較です。S&P500は56％も下落し、株式100％の人の資産は半分以下になってしまいました。しかし、米国債権は安定した値動きを続け、5％程度のプラスになっています。
「その程度じゃ資産の下落は避けられないんじゃ…」
そう思ったかもしれません。しかし、株式100％の人は自分の資産が半分以下になるのをただみているしかないのに対し、債券にも投資していた人は資産の下落を軽減するだけでなく、上昇している債券を売り、下落した株式を買うこともできたのです。
米国株はリーマンショックを乗り越え大きく成長しました。たとえリーマンショックの直前に投資してしまっても、13年ほどで資産は2倍程度に増加しています。しかし、もしリーマンショックで株価が大暴落した時に投資することができていれば、資産は5.6倍以上になっているのです。
株式100%の投資は「若年層の特権」であるだけでなく、長期的なリターンを低下させてしまうこともあるのです。逆にいえば、債券など株式以外に投資することは、資産を守るだけでなく、資産を増やすためにも効果的なのです。
Weiss Ratingsの情報を受け取り、米国株で資産を築こうとされているあなたには、このような失敗を犯してほしくありません。そこで、あなたにご提案があります。
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セーフマネーレポートは「セーフ」と名前がつくように、どんな相場環境であっても安定した利益を出すことを最大の目的としており、アメリカで1977年から45年に渡り発行され続けています。オイルショック、ITバブル、リーマンショックなどの数々の危機を経てもなお、米国の投資家に読まれ続けていると言うことです。
それほど長く投資家に頼られている理由は、セーフマネーレポートの秘密のロジックで、今回紹介した3つの間違いを避けることができたからだと考えています。
Weiss Ratingsの格付けは、1万銘柄以上ある米国株だけでなく、債券やETF、金・銀などおよそ70,000銘柄にものぼります。
セーフマネーレポートでは、この膨大な格付け情報をもとに、5段階の選別プロセスを通過した、ごく一部の銘柄を中心に運用します。5段階の選別プロセスのすべてを見せることはできませんが、あるときは審査を通過した銘柄がすべての米国株の中で3銘柄しかなかったほど厳格な選別プロセスです。
Weiss Ratingsの格付けにセーフマネー独自の選別プロセスを加えることでさらに厳選した銘柄を中心に、専任アナリストが政治経済状況など分析し「何にどれだけ投資すべきか？」を判断します。
この膨大な格付けと独自の選別プロセスをベースにしていることが、他社や他のアナリストには真似できない優位性で、ニュースに振り回されず事実に基づいた投資を行うために欠かせないと考えています。
セーフマネーレポートでは、70,000銘柄近い格付けをもとに米国人アナリストが分析し、2つのポートフォリオに分けて運用していきます。
分析を担当するマイク・ラーソン氏はブルームバーグを経て2001年にWeiss Ratingsに参加。CNBCやFOXなどアメリカの有名メディア、テレビ番組にもアナリストとして招かれるベテランアナリストです。
1つのポートフォリオは高配当銘柄などの株式に加え、債券や金・銀など、安全性を重視して着実に資産を増やすことを目指した「守り」のポートフォリオ。
もう1つはその時の政治経済の状況やトレンドをもとに、リスクを管理した上で大きく資産アップを狙う「攻め」のポートフォリオです。2020年11月に「攻め」のポートフォリオに加わった銘柄は、そこから1年で80%以上のリターンを生みました(将来の成果を保証するものではありません)。
安全な投資というとリターンが低くなるように感じますが、安全性を土台にするからこそ攻めるべき時、積極的にリスクを負って投資することができます。「攻め」と「守り」を適切なバランスで運用するダブルポートフォリオ戦略だからこそ、株価が暴落した時も資産を守り、安全に資産を増やすことが狙えるのです。
市場は毎日変動します。リーマンショックの直前に株式に投資することも、市場が好調な時に大量の債券を保有することも、賢い選択とはいえません。つまり、最適なポートフォリオはその時の状況によって変わるのです。
しかし、個人で無数の銘柄や経済・市場を分析し、判断していくのは簡単ではありません。
ご安心ください。セーフマネーレポートはただ銘柄が書かれたポートフォリオをお届けするものではありません。毎月届くレポートには、マイク・ラーソン氏による相場解説、保有している銘柄の分析や新しい推奨銘柄の説明などが書かれています。
その中で、
などを理解して、納得した上で投資していくことができます。
つまりあなたは、20年以上の実績を持つアメリカのプロの投資家の分析や戦略を学び、投資家としてレベルアップしていくことができるのです。
といっても、セーフマネーレポートを実践するのは難しくありません。レポートにはどの銘柄をどれだけ買うのか、どの銘柄をどれだけ売るのか、具体的な売買指示が書かれているので、それを見てご自身で判断することができます。
いかがでしょうか。
セーフマネーレポートが、
という3つの間違いを避けるよう設計されていることがお分かりいただけたと思います。
セーフマネーレポートはWeiss Ratingsの格付けとセーフマネー独自の選別プロセスがあるので、パニック売りの心配はないでしょう。プロのアナリストが分析して毎月お届けするので、ダメな銘柄を戦略なくバイ・アンド・ホールドし続けることもありません。株式だけでなく債権や金・銀にも分散し、株式市場全体が不調な時にも資産を守り、増やすことを狙っています。
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