大退職時代は絶好のチャンス

「大退職時代」と呼ばれている現象は、アメリカの労働環境を大きく変えようとしている。

かつてないほど多くのアメリカ人が仕事を辞め、ホワイトカラーよりもライフスタイルを選んでいる。

この革命的な社会的変化の主な要因は何だろうか？

ガートナー（IT）の新たな報告によると、それは主にパンデミックによるものだという。

アナリストによると、過去2年間に導入されたリモートワークの設定により、従業員は人生で重要なことにアクセスする時間が増えた。

通勤時間がなくなり、家族との時間や余暇を楽しむことができる一方で、生産性が向上したことで、労働者は新たな自由を手に入れることができた。

その結果、優秀な人材の確保がかつてないほど困難になっている。

現実は、世界が変わったのだ。

国や世界の一部が再開されても、パンデミック前の職場が戻ってこないのは明らかだ。

Zoom（ZM）のビデオ会議、Slack/Meet、メールの2年間で、企業のビジネスのやり方は根本的に変わった。

多くの企業は、社員がほとんどの業務をリモートで行うハイブリッド型の方がはるかに生産性が高いと考えている。

多くの出張をなくし、従業員の12時間労働をなくすことで、その効果が期待できる。

リモート従業員の疲労は意図しない結果であり、この問題は特に金融業界で顕著で、企業はスタッフを確保するために給与を増額している。

シティグループ（C）の経営陣は2月上旬、2021年に前年より30億ドル多く従業員に給与を支払ったことを認め、アナリストたちに衝撃を与えた。

JPモルガン・チェース（JPM）は、投資銀行家とトレーダーの報酬を13％引き上げた。

問題は金銭的なことだけではないと、ガートナーは認めている。

パンデミックは、労働者に選択肢があることを示した。

その中には、生活の質の向上につながるものもある。すべてのハイブリッド型雇用が均等に導入されているわけではないが、多くの企業がより柔軟なスケジュールを提供している。子供たちを学校に送り出すことは、本当の意味でのメリットとなる。

テキサスA&M大学のビジネス教授であるAnthony C. Klotz氏は、パンデミックの際に、「柔軟性の向上」と「大量の燃え尽き症候群」という2つの大きなトレンドを指摘した。

彼は、労働者が職場復帰を求められた際の「大退職時代」を正しく予測していた。

労働統計局（BLS）が昨年11月に発表した報告によると、仕事を辞めた人の数は過去最高の450万人となった。

2021年3月、マイクロソフト（MSFT）が31カ国の3万人の従業員を対象に行った調査では、回答者の41％が仕事を辞めることを検討していることがわかった。

雇用者はまだ非常ボタンを押している。

雇用市場が逼迫していることに加え、インフレ率が上昇していることから、採用活動はかつてないほど困難になっている。

ガートナーのアナリストは、新卒採用候補者の半数が少なくとも2つのオファーを受けていると指摘している。

新規ポジションの採用にかかる時間は18％増加した。また、研究者たちはクライアントに対して、これまでよりも50％から75％高い離職率を予想するように伝えている。

では、投資家はどうすればこのトレンドに乗れるのか？

このような傾向の直接の受益者は、雇用機関だ。

景気循環型企業は、企業の求人情報を提供することで報酬を得ているが、この業界で大きな恩恵を受けているのがハイドリック・アンド・ストラグルズ・インターナショナル（HSII）だ。

同社は、アメリカ、ヨーロッパ、アジア太平洋地域の企業に エグゼクティブサーチ とコンサルティングサービスを提供している。

同社は、フォーチュン1000社のうち70％の企業にサービスを提供しており、金融サービス、プライベート・エクイティ、ベンチャー・キャピタル、消費者、テクノロジー、ヘルスケアなど、ほとんどの主要分野のクライアントを抱えている。そして、そのサービスに対する需要は桁外れに大きい。

2021年7-9月期には、3億4800万ドルという記録的なネットキャッシュを手にしたことは極めて合理的な財務指標であり、同社は強固な財務体質を有している。

エグゼクティブサーチ 市場が逼迫していることによるアップサイドの可能性を考えると、賢明な投資家の皆さんは、さらなる低迷期に株式を購入することを検討すべきだろう。

常にご自身でデューデリジェンスを行うことを忘れないで頂きたい。

健闘を祈る

ジョン・D・マークマン

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