新型iPhoneはアップルの株価をどう引き上げるか
- 2410 Views
- 2022年9月6日
- トピックス
9月に入り、アップル(AAPL)の新型iPhoneの発表の時期がやってきたが、これまで以上に重大なイベントとなりそうだ。その理由を説明したい。
毎年この時期になると、アップルの幹部が新製品を発表する。非常に熱心なアナリストによると、今年のイベントでは、これまでのデバイスとは全く異なる外観のiPhoneが披露されるという。
つまり、投資家は最近の弱気を利用してアップルを買うべきなのだ。
iPhoneは、多くの人が認めるように、儲かるが成熟したビジネスだ。2009年に発売された初代iPhoneがテック分野に衝撃を与えて以来、彼らはギフトのような存在になっている。
当時は、批評も多く、アナリストからは「高すぎる」と言われた。 マイクロソフト(MSFT)の当時のCEO、スティーブ・バルマー氏は、キーボードがないから失敗するだろうと述べた。
iPhoneが成功したのは、当時の他のすべてのデバイスと異なっていたことも理由の一つだ。
TFインターナショナル・セキュリティーズのアナリスト、ミンチー・クオ氏によれば、皮肉なことに、新しいiPhoneはサムスン電子(SSNLF)のギャラクシー・スマートフォンに似た外観になるという。クオ氏は、iPhoneの部品が調達されるアジアにいることから、新型iPhoneに使用される部品の高い予想を行ってきた。
同氏によると、フラッグシップモデルのiPhone Pro Maxは、象徴的であるディスプレイ上部にある切り欠き(ノッチ)部分を捨て、前面カメラ用にホールパンチ型のノッチを採用するという。サムスンの携帯電話のように見えるが、地球上にある現在のiPhoneとは異なる。そして、それは巨大なセールスポイントとなる可能性が高い。
その他にも、いくつかのカメラ機能がアップグレードされる予定だ。クオ氏は別のツイートで、新しいiPhoneのラインナップには、低照度での感度を向上させるソニー(SONY)製のセンサーと、最上位機種用の新しい広角レンズが搭載されると述べている。
株主にとって大きなメリットとなりうるのは、価格設定だ。
関連記事: テクノロジー革新への道
クオ氏によると、アップルはProとPro Maxのデバイスの価格を15%引き上げると予想されている。カリフォルニア州クパチーノに本社を置く同社の幹部は、値上げの理由にインフレをあげるかもしれないが、歴史的に見れば、プレミアム分のほとんどは利益の増加という形で純利益となる。
アップルがスマートフォンの収益性を独占しているのは、その顧客が他のすべてのスマートフォンブランドを鼻で笑い、実に忠実であるためだ。 価格が上がれば、アップルの利益も大きくなる。
調査会社パイパー・サンドラーが米国の10代の若者を対象に行った調査では、調査対象の90%が次の端末としてiPhoneを購入する予定であることがわかった。なんと87%がすでにiPhoneを所有している。
米国のスマートフォン市場の将来を握る支配力は、エコシステムにおける他のアップル製品の採用も後押ししている。
インターナショナル・データによると、Apple Watchは世界で最も売れている時計だという。アイコニックな白いイヤホンのAir Podsは、新しいiPhoneに同梱されていたハンズフリーのEar Podsに代わるワイヤレスイヤホンとして始まった。
発売開始以降、わずか6年の間で、2021年のホリデーシーズンには9000万個を販売するまでに成長した。
これらは全て投資家にとって好材料だ。 アップルは今や欧米で最大の上場企業となった。 株価は158.91ドルで、時価総額は2.65兆ドルに拡大した。
8月中旬以降、他のハイテクセクターとともに、株価は圧力を受けている。インフレとの戦いの中で、FRBがあまりにも積極的に利上げを行い、景気後退を招くのではないかという懸念が高まっている。
実際にそうなるかどうかを確かめる方法はないが、マクロ経済の事象がアップルのコアビジネスを変える可能性は低いと言ってよいだろう。
フランチャイズは、アップルのエコシステムの中でiPhoneなどのデバイスを製造することはできないため、競合他社とはほぼ無縁の存在だ。
新しいiPhoneは特に注目されるでだろう。これまでのアップル製品とは違った外観のデバイスであり、そして、アップルの歴史に基づけば、これまで違うことは、アップルにとって非常に有益なことだ。
株価は予想PER24.6倍、PSR6.8倍で取引されている。短期的、長期的に利益成長が見込まれることから、投資家はこの弱さを利用して株式を積み増すべきだろう。
いつものように、自分自身でデューデリジェンスを行うことを忘れないで欲しい。
健闘を祈る。
ジョン・D・マークマン
※ 広く一般の投資家に情報としてお届けする事を目的とした記事であり、Weiss Ratings Japanが運営する投資サービスの推奨銘柄ではありません。予めご了承下さい。