次のメガトレンドはロボット地獄？

「こっちに向かって飛んでくる！」

ロシア人女性がそう述べた数秒後、急降下するドローンがロシアの石油精製所のタワーに激突。

その衝撃によって一瞬のうちにパイプに覆われたタワーが爆発するという動画がソーシャルメディアで共有され話題になりました。

このようなAIを搭載したドローンによるウクライナ軍の攻撃はロシアの石油・天然ガス産業に多大な打撃を与えています。

Weiss Ratingsのアナリストで、戦争、経済、株式について深い知識を持つ、
ショーン・ブロドリック氏はこうしたAIが搭載されたドローンについて

「戦争の形を一変させる可能性のあるAI搭載殺人ロボットである」と言います。

また、ロシアとウクライナの争いはある規則的なパターンから予測される戦争サイクルの一部であると述べているのです。

ブロドリック氏が語る戦争サイクルとはどのようなものなのか、

そしてそのサイクルをもとにリターンが狙える可能性のある投資先とは…

ぜひこのまま続きをお読みください！

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ロボット地獄が台湾海峡に向かっている

私たちは今、戦争の新しい形を目撃している。それはAIを搭載したドローン、殺人ロボットだ。このようなロボットが注目を集めること自体、好ましいことではない。しかし過去、戦争によって技術が発展し、次のメガトレンドを生み出してきたことは忘れてはならない。

そして、次の殺人ロボットは台湾の空を占拠するかもしれない。 

そこで米国国防総省の戦略策定者は、中国が侵攻した場合には「地獄のような状況」を作り出すことを誓っている。中国は長い間、この東アジアの民主的な島である台湾を自国の領土であると主張してきた。そして習近平は、中国共産党がどんな手段を使ってでも台湾を支配したいと考えていることを隠していないのである。

米国は中国の侵略から台湾を守ることを誓った

しかし、このような決断によって生じる代償は壊滅的なものになると私は考えている。船舶、航空機などが動員され、水兵、兵士、民間人が突然危険にさらされることになるからだ。

果たしてこれは必ず起きることなのだろうか？ 確実とは言えないかも知れない。だが、私が幾度となく研究を重ね、話してきた戦争サイクルによれば、このような悲惨な事態が起こる可能性は高い。過去 1 世紀のうちに、数人の数学者、文化人類学者、社会学者は次のようなことに気づいた。

戦争の勃発には規則的なパターンがある

戦争を起こす可能性のある社会的、経済的パターンは、日の出や季節の移り変わりと同じくらい予測しやすいものだ。

結論から話すと、この戦争の勃発というのは53.5年の周期で終わる。

そして今、この大きな戦争サイクルは他のサイクルと重なり合い、世界を危機に陥れている。ウクライナにいる人々は毎日のように、火花が飛び散っているのを目にしているだろう。そして、その戦場ではドローンをはじめとするロボットが大きな影響を与えているのだ。

ドローン対ドローン

今、ロシアは手をこまねいているわけではない。彼らもまた独自のドローンや対ドローン技術を持っている。 彼らはウクライナのドローンの信号を妨害することに非常に長けているといえる。その結果、イギリスの王立防衛安全保障研究所からは、ウクライナは毎月約1万機のドローンを失っていると報告されているのだ。ドローンを破壊する最も簡単な方法は、その操縦士との接続を妨害することだ。 

ここで AI の出番になる。AIをもとにドローンが自分で考えて自立的に動くようになると、それを止めるのは非常に難しくなるからだ。

AIは航空機ドローン、さらにはロボット潜水艦やロボット戦車を、恐ろしいほど強力にする。このようなAIを搭載した軍用ドローン、ロボットの売上はすでに年間約 8% の複合成長率で増加している。最新の予測は次のとおりだ。

そしてこの軍用ドローンの利用はまだ始まりに過ぎないと私は考えている。国防総省が台湾海峡で計画していることは、さらなる証拠となるだろう。

インド太平洋地域の米軍司令官サミュエル・パパロ提督は、「台湾海峡で地獄が起こるとしたら、人ではなくロボットによるものにしたい」とブルームバーグ誌に向けて語った。

国防総省の「レプリケーター」と呼ばれている、台湾防衛プロジェクトによる計画は、「安価な全領域消耗型自律システム」、つまりADA2を生産し、台湾周辺の空と海に展開させることだ。「消耗可能」というのは、戦闘や作戦中で摩耗や損耗を受けることが予測される兵器やシステムを指している。つまり、その装備やシステムは使用されることで劣化や損傷が進むことが想定されている、あるいはその設計上の特性を持っているということだ。そのため、比較的安価であったり、数を増やして大量に運用することで、戦術的に有利に活用できるといえる。

このような特攻型のドローンの群れになる消耗型ドローンの発車の決断を下すのは人間になるだろう。飛行するドローンだけでなく、機雷や魚雷として海上にも発射するドローンも同じである。そして国防総省は、このロボットによる地獄のような光景が、大量の死傷者を防ぎ、台湾での紛争を緩和する可能性があると述べている。 

だが私は、このような考えは少し希望的観測だと思っている。1800 年代後半に機関銃の発明が戦争をあまりにも恐ろしいものにすると将軍たちが考えていたものと似ているからである。

供給問題

台湾と国防総省は信頼性が高く安価なドローンを多数必要としている。 残念ながら、米国ではそのような安価なドローンは製造されていない。米国のものは扱いにくく、高価になりがちなのだ。

ウクライナでは米国のドローンの故障率が非常に高かったため、同国軍は中国の大手ドローン企業、大疆イノベーションズの市販ドローンに頼るようになった。

しかし、台湾がウクライナ軍と同じ形式のドローンを使用する場合、ドローンを遠隔操作で停止させる方法を知っている可能性が高い。先ほどもお伝えしたように、ドローンを機能させなくする最も簡単な方法は、その操縦士との接続を妨害することだからだ。

では、どうするか?

米国のドローンメーカーはウクライナで学んだ教訓を生かして、より優れた機械を製造している。さらにこの機械はAI を追加することで、さらに有用的になるだろう。 

こうして、ドローン軍拡競争が始まったのだ。

米国はすでに、戦争の形を一変させる可能性のあるAI搭載殺人ロボットという驚くべき兵器を開発している。 これらには、ノースロップ・グラマン（NOC）のマンタレイ無人水中機、クレイトス・ディフェンス（KTOS）のXQ-58ヴァルキリー無人航空戦闘機、ボーイング（BA）のMQ-28ゴーストバットなどが含まれる。これらは決して安価なものではないが、有人機に比べるとはるかにコストが低い。 特に潜水艦は有人潜水艦よりも長く、そして深く潜ることができ、高い殺傷能力を持つ可能性がある。

さてこの新しい技術を、私が示した戦争サイクルと組み合わせてみると、戦場だけでなく、特定の防衛関連株でも火花が上がると考えている。 このグループは非常に好循環にあり、今後投資家に利益をもたらす可能性があるということだ。

個別株を通じてこの戦略を取ることもできるが、ボーイングが示すように、準政府による独占状態であっても、事業が破綻することもある。そのため、個別株に投資する際は注意する必要がある。

一方で、上場投資信託（ETF）を購入することもできる。優れた ETF の 1 つは、iShares US Aerospace & Defense ETF ( ITA )だ。 配当利回りは 0.93%、総経費率は 0.4% である。以下が週足チャートだ。

チャートを見るとITA は価格が急上昇し、その後元の上位抵抗線に戻ってきた後で、現在は反発して再度上昇しているように思われる。 

これはリスクの低いエントリーポイントだと私は考えている。

このファンドはボーイングはもちろん、RTX（RTX）、 ロッキード・マーティン（LMT）、 ゼネラル・ダイナミクス（GD） 、ノースロップ・グラマンなど他の強力な銘柄も多数保有している。

ITA の株を買うかどうかに関わらず、戦争サイクルは勢いを増していると言えるだろう。 もし世界中で多くの紛争が起こっていると感じているなら、これからが本番であることを念頭に入れておいた方がいいだろう。

賢明な投資家は自らを守り、そして潜在的に利益を得るでしょう。

ご多幸を祈ります。

ショーン

いかがでしたでしょうか。

ショーン・ブロドリック氏によれば戦争の規則的なサイクルをもとに考えると、米国、台湾、そしてウクライナを巻き込んだ戦争は今後本格化していくとのことでした。

そのためこのような戦争サイクルをもとに米国の国防関連企業を含む、ITAというETFに投資するのも良いでしょう。

ですが実は、このような戦争サイクルでは読み取ることができないような

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このメカニズムはイギリスでおよそ200年も前から研究され、

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