ビットコイン急落で機関投資家の動きは？

最近のビットコインの乱高下は、多くのメディアの注目を集めている。

ビットコインは、「デジタル・ゴールド」とも呼ばれている。

なぜならインフレに対するヘッジとしても有効な上、発行枚数は2100万枚と決まっているからだ。

さらにビットコインは、政情不安や社会的な混乱に対するヘッジ資産としても注目されている。

投資家は、ビットコインがボラティリティの高い資産であることを知っており、2018年に見られたような大きな調整局面がよく引き合いに出てくるが、今回の急落は違うのだろうか？

その通りだ。

当時と現在の違いは、個人投資家による投機的な動きが、今回の持続的な上昇の原因ではないという点だ。

最近の急騰は機関投資家が殺到したことが起爆剤となってり、今回のような急落に見舞われても、これらの機関投資家はビットコイン投資を継続するのではないかと考えている。

大規模な決済代行会社がビットコインに投資し、暗号化サービスを提供している。同時に、資産運用会社もビットコインの提供を開始している。

スクエア（SQ）は、資産の5％をビットコインに投資した。 ペイパル・ホールディングス（PPYPL）の利用者である3億7500万人が暗号通貨の売買を行うことができる。

ゴールドマン・サックス（GS）とモルガン・スタンレー（MS）の両社は、富裕層の顧客向けにビットコインや暗号資産（仮想通貨）で運用するファンドの提供を検討している。

ボラティリティーは常に暗号市場つきまとうが、大企業や資産運用会社の参入によって、市場はより確立されてきているように見える。

では、今回は機関投資家による暗号資産導入の波にあなたのポートフォリオで乗るために次の3つの銘柄に焦点を当てたい。

・14日にIPOした米国最大の仮想通貨取引所であるコイン・ベース(COIN)

・アメリカの機関投資家向けビットコイン投資ファンドでBTC現物を最も多く保有するグレースケール・ビットコイン・トラスト（GBTC）

・去年8月、ビットコインに15億ドルという巨額の投資を行ったテスラ（TSLA）

上記3つの銘柄への投資は、いずれもビットコインに対するエクスポージャーを追加するために効果的な方法であり、ビットコイン自体は堅実なインフレヘッジや分散のための代替資産となり得ることに変わりはないと考えている。

あなたの成功を祈って。

ブロドリック

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