太陽光発電ブームで利益を得るには

最近、太陽光発電関連株が盛り上がっているのは、それなりの理由がある。政府は山ほど資金をつぎ込んでいる。

政府が何かに対して現金を投じるときは、思いきり恩恵を受けるというのが私の哲学だ。そして、それが今、太陽光発電にも当てはまる。

では、なぜ太陽光が注目されているのだろうか？

一つの要因となっているのが、最近成立したインフレ抑制法だ。電気自動車やその他の有用なクリーンエネルギー対策のための税額控除の新設・延長とともに、インフレ抑制法には、エネルギー企業や公益事業者が太陽光、風力、水力発電のエネルギーをより多く生産するためのインセンティブとして、2600億ドルのクリーンエネルギー税額控除の新設・延長が盛り込まれている。

そして、グリーンエネルギーに対する政府の投資は、まだまだ終わらないだろう。アナリストによると、今後30年間で、米国は温室効果ガスの排出を削減し、環境保全のために推定4兆ドルを投資する必要があるという。

また、エネルギー情報局の調査によると、インフレ抑制法の気候変動・クリーンエネルギー条項により、米国は2030年までに温室効果ガス排出量を約40％削減できる可能性があることが示されている。

バイデン政権の目標は、10年後までに米国の炭素排出量を少なくとも50％削減することであるため、これは良いステップではあるものの、まだ十分とは言えない。

よって、政府はこの問題に、さらに多くの資金をつぎ込むだろう。

まだある。太陽光発電はそれ以前に飛躍的に成長してきた。 ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスによると、2007年以降、太陽光発電の年間設置量は22ギガワットから、今年は約240ギガワットまで増加すると予想されている。これは複利計算で34.5％となる。

これはまた、年間の太陽光発電の導入量が2倍になるまで、あとわずかであることを意味する。そして、設置ペースは今世紀半ばまで衰えないと予想されている。

太陽光発電が人気なのは、それなりの理由がある。安くなって、より多くの人が得をするようになった。

太陽光は、石炭や天然ガスによる電力よりもコストが低い。また、上のチャートでは価格の下落が平坦になっているが、次世代の太陽電池がさらに高効率になることは想像に難くない。

太陽光発電に足りないのは、夜間の電力を確保するための十分な蓄電池だが、今後はそれも変わっていくだろう。 これも投資家にとって大きなチャンスとなる。

では、どのように行動すれば良いのか？明らかな選択肢は、インベスコ・ソーラーETF(TAN)だ。運用資産は30億ドル以上、1日の取引株数は約150万株と流動性が高く、経費率も0.66％となっている。

TANの週足チャートを見てみよう。

この週足チャートでは、TANは3月に底を打ち、その後ジグザグに上昇していることがわかる。目先の抵抗線に接近している。もしブレイクアウトできれば、1株122ドルまで割と早く推移すると考えている。

前述したように、政府は再生可能エネルギーにさらに多くの資金を注ぐと思われるため、その前に恩恵を受ける準備をしておこう。いつものように、自分自身でデューデリジェンスを行うことを忘れないで欲しい。

あなたの成功を願って。

ブロドリック

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