パンデミックがマイクロソフトを復活させた理由

パンデミックによるモバイルコンピューティングの世界的な急増は、コンピューターオペレーティングシステムの圧倒的なリーダーであるマイクロソフト(MSFT、格付け「B」)にとっても朗報である。

Canalysが金曜日に発表した調査記録によると、パーソナルコンピューターの出荷台数は10年ぶりの記録に達し、第3四半期の総出荷台数7,920万台のうち、ノートパソコンが81％を占めた。

実際の仕事を成し遂げるために、ノートパソコンに勝るものはない。

この心情は、コロナパンデミック以前の企業や教育部門の計画とはまるで反対のものだ。パンデミック以前は、ユビキタススマートフォンとよりパワフルなタブレットは、モバイルコンピューティングの未来として約束されており、企業はもちろん消費者でさえも、アップル(AAPL、格付け「B」)の軽量でエネルギー効率の高いモバイルOSであるiOSに移行すると考えられていた。

2014年、IBM(IBM、格付け「C」)はiPhoneとiPadを企業顧客にプッシュするための主要なイニシアチブを発表し、5年後セールスフォース・ドットコム(CRM)もアップルとの関係を強化した。

マイクロソフトでさえ避けられないことを認めていたようで、ワシントン州レッドモンドを拠点とするこのソフトウェア大手は、2015年に非常に人気のあるソフトウェア生産性アプリケーションスイートで、さらに強固なOfficeのiOS版の展開を開始した。

しかし、パンデミックが一種のリセットになったことで、マイクロソフトの戦略は大きく変わった。

何億人もの労働者や学生が突然、家で仕事をしようとしていることに気がついたのだ。仮想キーボードと小さな画面は、レポートを閲覧したり、素早く電子メールを送信したりするのには良いかもしれないが、リモートでの作業を最大限に活用するために必要な大きな画面と物理的なキーボードを備えた本物のコンピューターの代用品としては、まだ不十分である。

Canalysのアナリストは、第3四半期に世界のノートパソコン販売台数が6,490万台に達したと報じ、2011年の第4四半期に世界経済が大不況から脱却して以来、最も多い結果となった。

またモバイルワークステーションの出荷台数も前年同期比28.3％増と大幅に増加し、モニター販売も好調で、経営コンサルティングおよび分析会社であるNPDの調査では、パンデミックの初期の数週間でモニターの売上が2倍になったことがわかっている。

しかしながら、ノートパソコンはマイクロソフトの今後の成長のための発射台となるだろう。

同社にとってモバイル製品は歴史的に少しトラブルがあったため、このノートパソコンによる成長はとても重大なことである。

例えば、2015年のマイクロソフトは、スマートフォンのエコシステムであるWindows Phoneが、iPhoneやアルファベット ( GOOGL、格付け「B-」)のモバイルOSであるAndroidとの競争で惨敗した際、マイクロソフトは76億ドルを帳消しにするという屈辱を受けた。

その後マイクロソフトは、モバイルで定評のあるバージョンのオフィススイートをiOSとAndroidに持ち込むことで回復したが、同社はそれらのプラットフォームがどのように実行されるかについて発言権を持っておらず、ユーザーを獲得するのは簡単なことではない。

どちらのモバイルOSもアプリ内課金価格が30％カットされており、オンライン版のOffice 365は2億人の加入者を抱えているので、確かに大きな変化ではない。

6月、マイクロソフトのブラッド・スミス社長は、ポリティコのジャーナリストとのライブストリーム中に30％カットを批判し、同社は反競争的な行為を行っているとしてアップルやグーグルを調査するよう議員に迫ってきたソフトウェア開発者たちと同じ陣営となった。不満な点は、両社がアクセスできるアプリを選んで選択し、巨額の料金を請求することでゲートキーパーとしての地位を乱用していることだが、皮肉なことに、ゲートキーパーとプラットフォームの収益化に関するスミスの不満は、今ではマイクロソフトの強気な姿勢の核心となっており、Officeは、世界的にビジネス生産性ソフトウェアのデファクトスタンダードとなっている。

例えば、マイクロソフトの年次報告書によると、2019年の売上高は1258億ドルで、Officeが最大のシェアを占める生産性とビジネスプロセスは、412億ドルの貢献をし、この流れはマイクロソフトの株主にとって好ましいことである。

そして、ノートパソコンの売り上げからすると、同社の生産性向上ソフトにはまだまだ余裕がありそうだ。

金曜日、Canalysのデータによると、上位5社のうち4社、レノボ、ヒューレットパッカードエンタープライズ (HPE, 格付け「C-」)、デルテクノロジーズ (DELL, 格付け「C」)、エイサーはすべてWindowsベースのデバイスを製造しており、アップルはMacのラインナップを増やしているにもかかわらず、売上高は13.2％増の630万台で市場全体の8.1％にすぎず、マイクロソフトは、パーソナルコンピューターの市場の90％を大差で支配し、プラットフォームのレバレッジを提供している。

私はデジタルトランスフォーメーションへの賭けとしてマイクロソフト株を頻繁に推奨しており、同社のAzureクラウドコンピューティングビジネスも巨大で、ポジショニングが良く、現在も急成長を続けているが、投資家は今後マイクロソフトのドル箱となるOfficeの重要性に注目すべきである。

世界的なパンデミックは、スマートフォンやタブレットへの移行を遅らせることで、同社のビジネスを大きく改善し、その先により良いマージンが待っている。株価下落時にマイクロソフトの株式購入を検討しよう。

健闘を祈る

ジョン・D・マークマン